幸せになるために、お金は大切!

同棲前に知っておきたい! 初期費用や生活費のルール

お付き合いしている彼といよいよ同棲!嬉しくてワクワクしちゃうけれど、一方で初期費用や生活費、お金の管理など、気になる方もいますよね。彼との生活にかかるお金を、どちらがどのように負担するべきかも悩みどころです。
そこで、同棲経験のある20代、30代の女性にアンケート!「同棲する上でお金に関するルールを設けましたか?」と聞いたところ、65%が「何らかのルールを設けていた」と回答しました。具体的にどんなルールを設けていたのか、ご紹介しましょう。

実録!お金に関する同棲のルール



実録!お金に関する同棲のルール

「結婚後のことも想定して、家賃や光熱費など暮らす上でかかるものは全て彼に出してもらった。彼は金銭面で支えてくれ、私はその分家事をするなどバランスが取れている」(25歳)

「婚約中の彼と生活費はほぼ折半しています。共同の口座を1つ作り、毎月それぞれお金を入金、家賃や光熱費の引き落としや、デビットカードで食費や日用品の買い物をしています。最初から結婚前提の同棲だったので、お金のことも初期から話し合い、今でも月1回は家族会議をしてお金の収支の見直しなど一緒にしています」(32歳)

「家賃は彼氏、光熱費や食費は私。ただ、彼が先に物件に住んでいたこともあり、光熱費の支払いは全て彼のクレジット登録だった。明細が来たら現金を渡していたが、なんだか曖昧に……」(26歳)

「私の会社の方が家賃補助が多かったので家賃を支払い、彼氏が家賃相当額を貯蓄し、通信費は私、光熱費は彼氏、食費はお互い決めた額を出し合って支払っていた。最初にしっかり決めたおかげでもめずに着実に貯蓄できた」(27歳)

「お互いに8万円ずつ出し合って8万円で家賃+駐車場代を払い、残りの8万円を食費・光熱費・娯楽費にしています(余ったら共同の口座に貯蓄)。お互い同じ額を出しているため、金銭でのトラブルなどは一切ありません。お互いプライベートで必要なお金も明確になるため、同棲する前にちゃんと話し合っておいてよかったなと思います」(22歳)

「私名義の口座に彼は9万円、私が7万円振り込んでいます。外食代やふたりの交際費はその口座とひも付いたクレジットカードで支払っていました」(26歳)

ふたりで一定額を出し合い、その中から家賃や生活費をまかなっているという声や、「家賃は彼、生活費は自分」など項目を決めて分担するという声が多く見受けられました。中には「彼が全て出している」という意見もありました。

「彼とお金でもめた」経験がある人は40%!



「彼とお金でもめた」経験がある人は40%!

一方、「お金に関して彼ともめた経験はありますか?」と聞いたところ、40%が「ある」と回答。どんなことでもめたのかも聞いてみました。

「給料が多くないのに部下へのおごりが頻繁だったり、他人の借金の工面をしたりと、彼の出費が激しかった。結婚を考えていたので真剣に話し合おうともしたけれど、俺のお金だからと言うだけだった。結局同棲しているのに彼は生活費を入れなくて私が出していた」(29歳)

「家賃は彼氏、その他生活費は私というルールでした。でも生活費は月によって変動する上、家賃より生活費が安く済むので、差が出すぎてもめた」(30歳)

「親戚へのお土産・お小遣い・お年玉、両親への送金が圧倒的に彼の方が多かった。そして援助は私実家方面からが圧倒的に多かった。彼関係者からのお礼の言葉はあまりなく、彼からのお礼も少なかった。そのことが不公平・不満・不平感につながった」(36歳)

「彼の方が稼ぎが良いのに完璧に折半だったため、多く出すように頼んだ」(28歳)

「ふたりとも同じ職種で、給料もほぼ同じくらい。しかし、家賃は彼氏、光熱費や食費は私で負担は彼の方が多くなってしまった。完全に割り勘にするか迷った」(26歳)

「どんな買い物を家計から出すのか?例えば、自分だけで使うシャンプーリンスは個人持ち?ふたりの家計費?など、細かいことでもんもんとしてしまうことはあります」(32歳)

このように、「稼ぎが違うのに折半」「彼の金遣いが荒い」「細かい支払いはどちらが負担するか迷う」「ルールを決めたのに彼がそれを守ってくれない」などでもめたという声が目立ちました。

新居への引っ越し、初期費用はいくら?



同棲後に彼とお金でもめないようにするためには、あらかじめどれぐらいお金がかかるのかを理解し、事前にきちんとルールを決めることが重要なようです。ファイナンシャルプランナーの福一由紀さんに、まずは同棲の「初期費用」について教えていただきました。

「新居を新たに構えるのか、すでにどちらかが住んでいる家にふたりで住むのかによって、初期費用は変わります。もし新居を構えるのなら、ほぼ結婚時と変わらない額が必要です。リクルートブライダル総研の『新婚生活実態調査2018』によると、『インテリア・家具』『家電製品』の購入にかかった平均費用は52.1万円です。また、『ゼクシィ新生活準備調査2016』によると、新居を借りた場合の敷金・礼金の平均額は18.2万円となっています。つまり、新居を新たに構え、それなりの家具、家電を揃えるなら、初期費用として70万円ほどは必要です」

「ただ同棲の場合は、すでにどちらかが住んでいる家に一緒に住む、というケースが多いようです。その場合は基本的な家電、家具が揃っている場合が多いので、追加で購入する必要があるのはちょっとした衣類収納家具、個人で利用する家電ぐらいになるため、かかっても10万円程度の費用負担で収まるでしょう。もちろん、何も買い足さず初期費用0円でやりくりする、というのも十分可能です」

生活費は月25万円程度が無難!



生活費は月25万円程度が無難!

「総務省の家計調査によると、34歳以下の単身世帯の平均消費支出は16万4000円。同棲するとその1.5倍程度を見込むのが妥当なので、25万円程度となります。ただ、もしどちらかがすでに1人暮らしをしているのならば、具体的な計算方法があります。その人の毎月の生活費における食費、日用品費、光熱費を1.5倍換算し、お小遣いや洋服、趣味のお金は同棲前と同額に設定、それに住居費用を足した金額がかかると計算して、ふたりの生活基盤のお金を考えるといいでしょう」

最初にルールを決めることが大切



一方で、事前にルールを決めても「お金でもめてしまった」というケースが少なくないようです。ふたりの間の「費用負担」をどのように設定すればもめずに済むのか、福一さんに注意点を詳しく教えてもらいました!

初期費用のルールを決めるときの注意点


初期費用は、どちらか一方が負担するのがいいでしょう。もし同棲を解消することになった場合、どちらの持ち物かを明確にするためです。例えば新居を借りる場合は、家電は男性、家具は女性。どちらかの家に同居する場合は、新たな購入物は新しく住む方が購入する、などとするといいでしょう。

生活費のルールを決めるときの注意点


以下の2つの方法が一般的ですが、それぞれ注意点があります。

1、家計共有型
お互い決められた金額を出し合い、その範囲でやりくりする方法。もめずに家計管理しやすいが、出し合う金額のルール作りが大切(収入の割合に応じるなど)。月に一度はきちんと見直すなど、定期的に話し合うとうまくいく。

2、家計独立型
家賃は男性、食費は女性など、費用項目別に分担する方法。簡単に始めやすい方法だが、負担額が違うのでもめる原因になることも。ただ、お互い束縛されたくない、それぞれ独立した生活を尊重したいという場合はこの方法が合っている。結婚を意識しているならば、結婚資金、新婚旅行資金などを目標に置いて計画的に貯蓄し、家計管理しやすい「家計共有型」に移行しておいた方が◎。

結論!成功する同棲のヒケツ



結論!成功する同棲のヒケツ

福一さんによると「同棲する前にお金に関する明確なルールを作り、それに対して互いに納得しておくことが大切」とのこと。

「アンケートの声でも挙がったように、生活費の負担割合や負担感に差があるともめる原因になります。初めにお互いが納得した上で、それぞれ出すお金を決めておくことが大切です。また、昇給して給与額が変わったりボーナス金額に変動があったりする可能性もあるので、お金について随時話し合う機会を持ち、必要であれば負担割合を変えたりすることも必要です。長く一緒に暮らすことを考えれば、家電の買い替えなど大きな出費が必要になったときに、どちらがどのように出すかも決めておくといいでしょう。例えば、ボーナスの金額が多い側が出す、急な出費となる場合は折半する、毎月いくらかずつ共有貯蓄を積み立てそこから出す、など」

成功する同棲ルール3つ


1、最初にきちんとルールを決めておく
2、臨機応変にルール変更できるよう定期的に話し合う
3、将来に向けて共有の目的を持ち、結婚資金、新婚旅行資金などをふたりで積み立てる

せっかく彼と一緒に暮らすのですから、楽しく幸せな同棲生活を送りたいもの。初めにお金の話をするのは……とちゅうちょする人もいるかもしれませんが、大好きな彼だからこそ後々もめることのないよう、しっかり話し合っておきたいものですね♪(山崎はるな)

【取材協力】
福一由紀さん
ファイナンシャルプランナー、「マネーラボ関西」(https://www.money-lab.jp/)代表。
「AllAbout」の仕事・給与ガイド(https://allabout.co.jp/gm/gp/269/)。「家計」「ライフプラン」などのコンサルティングなどを行うほか、雑誌やテレビのマネーコーナーの企画・監修およびコラムの執筆などをメインとした活動を行っている。

【データ出典】
ゼクシィユーザーアンケート
調査期間:2019/6/18〜2019/6/27
有効回答数:160人(女性)